ZEH・ZEBとは?ビルや住宅もゼロエネルギー・脱炭素時代へ

houseREアクション
この記事は約8分で読めます。

世界的に相次ぐ水害などの自然災害から地球温暖化への危惧が高まる中、ゼロエネルギー・脱炭素などの言葉が飛び交う昨今。ここへきて、本格的に再エネ導入に向け新たな一歩を踏み出そうとする企業・自治体は多いのではないでしょうか。

太陽光発電をはじめ、再エネ導入にあたってぜひ注目しておきたいのがZEH・ZEBです。

ZEH・ZEBとは、ビル、住宅などの建物の省エネ設計・構造のことで、年間のエネルギー消費を実質ゼロに抑えていくことができるといわれています。

今回は、ZEH・ZEBについて徹底的に解説していきます。活用事例もご紹介しますので、ぜひ今後の再エネ導入や建築関連の企画・開発にお役立て下さい。

ZEH・ZEBとは

最初に、ZEH・ZEBの概要からそれぞれ見ていきます。

ZEHの概要

出典:ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)- 経済産業省

ZEH/ゼッチ」とは、「Zero Energy House/ゼロエネルギーハウス」を略したもので、年間のエネルギー消費ゼロを目指した住宅や建物のことをいいます。

建物で消費されるエネルギーが減少またはゼロになれば、建物から排出されるCO₂も削減されます。地球温暖化防止にもつながるため国の政策としても推奨されています。

ZEHの住宅や建物は、3つの柱からエネルギー消費が実質ゼロにできる構造・仕組みになっています。

  1. 優れた断熱効果
  2. 省エネ効果が高い照明や空調などの設備
  3. 再生可能エネルギーで創った電力
出典:Phenovaboard – FUKUVI

建物の断熱効果と省エネ設備にて、従来の消費電力量を削減しつつ再エネ電力を利用すれば、消費電力が実質ゼロになるという仕組みです。

優れた断熱効果

夏は外の暑さを遮断し、冬は外の寒さが遮断できる建材・断熱材を使用し、空調の消費電力を抑えます。例えば、断熱材にはグラスウール、セルロースファイバー、硬質ウレタンなどがあります。

省エネ効果が高い各設備

照明には省エネ効果が高いLED、空調には最新省エネ技術を駆使した空調設備、給湯器にはヒートポンプ式のエコキュートなどを使うことによって、大幅にエネルギーの使用量を削減します。

再エネ電力の利用

使用する電力は、建物に設置した再エネ設備から賄います。通常は、建物の屋根に太陽光発電を設置するのが一般的ですが、駐車場の屋根や敷地内の空き地に設置する場合もあります。

出典:ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)- 経済産業省

以上のように、実質ゼロエネルギーを実現するための、断熱と省エネ設備、再エネ設備と3つの柱からZEHの建物は構成されています。

最近では電気を貯めておける蓄電池や、エネルギーを見える化するHEMSなども併用されています。

参照1:ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)- 経済産業省

参照2:ZEB・ZEH – 三菱電機

ZEBの概要

出典:ZEBとは – 環境省

ZEB/ゼブ」とは、「Net Zero Energy Building/ネット・ゼロ・エネルギー・ビル」を略したもので、年間のエネルギー消費ゼロを目指したビルや建物のことをいいます。エネルギー消費をゼロにする仕組みは基本的にZEHと同じです。

工場やオフィスビル、マンションやテナントビルなど2階建て以上の建物を指してZEBと呼ぶことが多いです。ゼロエネルギー構造になっている建物でも、設備やシステムの規模が大きくなる場合をZEB、一般住宅の場合をZEHと区分するのが一般的です。

パッシブ技術、アクティブ技術、再エネ電力という3つの柱でゼロエネルギーを実現する仕組みになっています。

  1. パッシブ技術(断熱、昼光利用など)
  2. アクティブ技術(各省エネ設備の活用)
  3. 再生可能エネルギーで創った電力
出典:ZEBとは – 環境省

パッシブ技術

パッシブ技術とは、断熱、日射遮断、自然換気、昼光利用などの建築的な技術・デザインのことです。建物の周辺環境や室内環境を活用しながら、電力の消費を最小限に抑えていきます。

アクティブ技術

アクティブ技術とは、空調、照明、給湯などの各設備に高効率な省エネ設備を導入し、かつ地下水や河川水の熱源など未利用エネルギーを活用していく技術のことです。

再エネ電力の利用

ZEBの再エネ設備は、ビルの屋上に設置する太陽光発電が主流となるものの、太陽熱を同時に利用したり、建物の環境に応じて風力や小水力発電など多角的な再エネのアプローチが可能です。

出典:ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)- 経済産業省

規模が大きく、かつ複雑になりがちなZEBでは、全体のエネルギー系統を調整するマネジメント技術が要となるのが大きな特徴です。

参照1ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)- 経済産業省

参照2:地域エネルギーサービス – エナジア

ZEH・ZEBの評価基準

ZEH・ZEBではすべての住宅・建物においてゼロエネルギーが実現できるわけではありません。削減可能なエネルギー消費比率によって3,4段階に区分されています。

ZEHの評価基準

  • ZEH:100%以上のエネルギー消費削減が可能
  • Nearly ZEH:75%~100%のエネルギー消費削減が可能
  • ZEH Oriented:ZEHの基本要件のみを満たしているもの

参照:ZEHの定義/ZEHの判断基準 – 資源エネルギー庁

ZEBの評価基準

  • ZEB:100%以上のエネルギー消費削減が可能
  • Nearly ZEB:75%~100%のエネルギー消費削減が可能
  • ZEB ready:50%~75%のエネルギー消費削減が可能
  • ZEB Oriented:ZEBの基本要件を満たしているもの

参照:ZEB実証事業について – 経済産業省

ビルや住宅のZEH・ZEBの活用事例!

実際にどのようなZEH・ZEBの建物があるのか、どのようにゼロエネルギーを実現しているのか、活用事例をいくつかご紹介します。

事例1.清水建設「森の中のオフィス」

山梨県北杜市にある「森の中のオフィス」は、宗教法人「生長の家」が注文した日本初のZEBの建物です。施工者は日本の脱炭素で最前線をいく清水建設です。

周囲の自然生態圏を配慮して建築されたこの建物では、屋根全体に太陽光発電を設置し年間消費電力の約60%を賄っています。さらに地域性を活かした木質チップのガス化・木質ペレットのボイラー活用などで再エネを最大限に活用。

自然通風を冷房がわりに、自然採光にて照明機器はほとんど使わず、太陽熱で暖房エネルギーを賄うなど実質ゼロエネルギーに近い電力消費を実現しています。

参照:ZEBで変える日本の未来 – 清水建設

事例2.久留米市「環境部庁舎」

久留米市の「環境部庁舎」では、おもに外壁の断熱強化と空調設備の改修、広い屋根面積を活用した大容量の太陽光発電の導入にて日本初の「ZEB既設公共建築物」として認証されました。

建物の構造を調査したうえでウレタン系断熱材とLow-Eペアガラスを導入。空調設備を縮小することで導入コストを低減。久留米市では、固定概念にとらわれずに徹底的に類似事例を調査することが「ZEB導入」では大切だとのことです。

参照:ZEB PORTAL 事例紹介 – 環境省

事例3.大和住宅「スマ・エコ・ゼロエナジー」

住宅メーカー大和ハウスでは、ZEH仕様の住宅「スマ・エコ・ゼロエナジー」を提供しています。断熱を強化することをステップ1、省エネ機器の導入をステップ2、そして太陽光発電の設置をステップ3として、段階を踏んでゼロエネルギーが実現できるプランを用意しています。

とくに好評なのがZEHの省エネ基準を上回る高断熱材です。断熱材の厚さは約13㎝~18㎝、高性能の断熱素材が3重4重と重ねられています。外壁、天井、床、窓回りとすべてを高断熱することで、夏の熱気や冬の冷気をかなり高い比率で遮断することを可能としています。

参照:大和ハウス – xevoΣ断熱の技術

ZEH・ZEBの現状と課題

学校や施設・庁舎など新たに建築される公共建築物に関しては、すでに「太陽光発電の設置を標準化する」ことが環境省によって発表されています*¹。

一般住宅・建物でも太陽光発電の義務化が検討され、2021年8月10日には政府による具体的な討議が開始されています*²。

現在、新築の戸建てにおいてはすでに8割超が省エネ基準を満たしています。ただし、既存住宅に関しては全体の11%にとどまるのが現状で、今後いかにゼロエネルギー・脱炭素意識を高めていくかが課題となっています。

国の政策では、補助金・減税などの支援策を整え、できるだけ多くの企業が業種を問わず脱炭素へと取り組むことができるよう促しています。

脱炭素への取り組みが世界的な規模で意識される中、世界大手メーカーのAppleをはじめ、大日本印刷、住友化学などの大手系列はサプライヤーにも再エネ導入を要請・支援する体制に*³。また、国内外の大手保険会社では石炭火力に依存する電力会社の損害保険を停止し始める*³など再エネ導入が完全義務化とまではいかなくとも、企業の常識とされる時代が訪れようとしています。

多くの中小規模の企業にとって、確かに再エネ導入を実践することは容易ではありません。しかし、再エネ導入は、地球温暖化防止に貢献することにとどまらず、ひいては取引先や顧客との信頼関係の向上にもつながります。今、行動を起こすことは将来的な企業の信頼・価値を獲得するうえでも、非常に意義が深いアクションだといえるでしょう。

再エネを活用したZEH、ZEBでの企業の成功事例はこちら!

参照*¹:太陽光パネル、公共建物は原則設置 – 日経新聞

参照*²:政府、新築住宅の太陽光発電義務化を検討- 毎日新聞

参照*³:脱炭素社会に向けた潮流と企業・地域の価値向上について – 環境省

参照*⁴:石炭火力の損保引き受け停止 – 日経新聞

【緊急開催】令和4年度補助金補正予算解説WEBセミナー

タイトルとURLをコピーしました